【6/18(水)セミナー開催】TNFDから見た企業による森林保全活動について~ソマノベース共催セミナー~

八千代エンジニヤリング株式会社(本店:東京都台東区、代表取締役社長執行役員:高橋 努)は、株式会社ソマノベース(本部:和歌山県田辺市、代表取締役:奥川 季花)が主催する「サステナ担当者必見!TNFDから見た企業の森林保全活動について(6月18日(水)開催)」と題したセミナーに登壇します。

セミナー内容

 

SDGsや脱炭素といった観点から、今、森林を活用した取り組みが求められています。しかしながら、森林産業の情報を一から集めるには多大な時間がかかり、そのハードルが高いのが現状です。 ソマノベースではこの壁をなくし、より多くの企業に森林に関わっていただけるよう、森林に関するナレッジをオープンにするウェビナーを開催しています。

 

八千代エンジニヤリングは自然科学に基づいてプロの目線でファクトを示していくコンサルティング集団として、企業のサステナビリティ活動を支援しています。

当日は、サステナビリティサービス部コンサルタントの小西がセミナーに登壇し、TNFDから見た企業の森林保全活動の意義についてお話をします。

<<お申し込みはこちら>>

 

 

<このような方におすすめ>

  • 森林に関わる取り組みをどのように評価し開示すればいいかわからない方
  • 自社の森林や水資源に関する取り組みをさらに発展させたい方
  • これから森林や水資源に関する取り組みを着手・検討されている方
  • 森林や水資源に関する最新の取り組みや情報を積極的に学びたい方

開催概要

セミナー名:

【TNFDから見た企業の森林保全活動について】

第4回「森に関わるナレッジをオープンにしよう。」Webinar by Kimmitz College

 

日時:2025年6月18日(水)12:00 ~ 13:00(60分)

参加費:無料

申し込み方法:お申し込みはこちら

申し込み締切:2025年6月17日(火)20:00まで

開催場所:ZOOMによるオンライン配信

参加方法:時間になりましたら、Peatix(ピーティックス)の本イベント視聴ページからご参加ください

注意事項:

※参加用URLの転送、複数名での受講、録画は禁止です。

※プログラムは変更となる場合がございます。

※同業者の方のお申し込みはご遠慮いただいております。ご了承ください。

※ご参加は申込者ご本人に限らせていただきます。

 

■プログラム

オープニングセッション①(八千代エンジニヤリング株式会社)

-会社紹介・自己紹介

-森林に関するTNFD情報開示について

そもそもTNFDとは

森林に関するTNFD情報開示について

TNFDから見た企業の森林に関する取り組みの重要性

-具体的な企業の取り組みなど

 

セッション②(株式会社ソマノベース)

-会社紹介・自己紹介

-森林をテーマに企業さまから寄せられる悩みや課題

-企業事例の紹介

 

クロージング

登壇者紹介

小西 拓海(こにし たくみ)

八千代エンジニヤリング株式会社

事業開発本部 サステナビリティサービス部 コンサルタント 

 

2018年に八千代エンジニヤリング株式会社に入社し、事業統括本部国内事業部地質・地盤部に配属。国土交通省など官公庁向けに災害リスク調査や地下水資源評価などに従事。2022年、サステナビリティサービス部へ異動。以来、水リスク評価やTNFDなど企業のサステナビリティコンサルティングを中心に、企業の環境課題を科学的知見に基づき解決するコンサルティングサービスを提供。現在は大学院博士課程にも在籍中。

 

奥川 季花(おくがわ ときか)(登壇予定)

株式会社ソマノベース 代表取締役 

 

高校時代に地元である紀伊半島大水害で被災し、災害で人が亡くならない世の中をつくりたいと志す。同志社大学で商学を学んだあと、ボーダレス・ジャパン、防災NPO、造林を行う(株)中川などの会社で働く。土砂災害リスクの低い山づくりを目指し(株)ソマノベースを設立。代表取締役を務める。 自宅で植林用の苗木を育てる、購入者参加型の新しい形の観葉植物「戻り苗」を発表し、Wood Change Awardやウッドデザインアワードを受賞。その後ECサイトを開設。企業向けにも戻り苗を販売し、約100社、3500本以上の苗木が全国で育てられている。

 

 

<サステナビリティNaviとは>

企業のサステナビリティ問題をまとめて解決するサービス「サステナビリティNavi」

URL:https://sustainability-navi.com

サステナビリティに関する主な支援テーマは、気候変動、水リスク、生物多様性、資源循環です。これらの各テーマに対し、調査・評価、方針・戦略策定、情報開示を中心にご支援します。また、これらに加え、調査結果を踏まえた企業ブランディングや企業・地域・行政の連携支援など、課題やニーズに合わせ、さまざまなご支援をおこなっています。

 

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